予測可能性とフィードバックループ

予測可能性とは、世界に内在する性質ではなく、我々が世界をどのように切り出し、どのようなルールで固定するかという道具の側の属性である。これは制度設計におけるルール対裁量の問題の別名にすぎない。すなわち、予測可能性とは、経済主体の期待形成を安定化させるために、政策当局あるいは制度設計者が外生的に固定した制約条件の滑らかさであり、その意味でそれは価格理論の延長線上にある。価格が情報を伝達し、インセンティブを形成し、分配を決定するという三機能を持つならば、予測可能性とはその価格システムが機能するためのノイズの少ない通信チャネルの設計問題に等しい。

一方でフィードバックループとは、道具ではなく系そのものの性質である。これは主体の合理性仮定と整合的に、各主体が局所的な情報とインセンティブに基づいて行動した結果が再び価格や数量として系に戻り、その新たな情報が次の行動を規定するという、分散的調整メカニズムそのものを指す。ここで重要なのは、このループは本質的に非線形であり、かつ内生的であるという点である。価格理論の言葉で言えば、均衡は与えられるものではなく、相互作用の帰結として出現する。したがってフィードバックループは制御される対象ではなく、制御を試みる主体をも巻き込むプロセスである。

この二つは補完的であると同時に、トレードオフ関係にある。予測可能性を高めるということは、制度的ルールを硬直化させ、将来の政策経路をコミットメントによって固定することを意味する。これは期待の分散を縮小し、誤差項を小さくする。すなわち、主体は将来の価格や政策についての確率分布をシャープにできるため、取引コストは低下し、資源配分はより効率的になる。ここでの論理は単純で、情報の不確実性は暗黙の税であり、それを削減することは実質的な所得を増加させる。

しかしその代償として、フィードバックループの情報処理能力が削がれる。なぜなら、ルールによって固定された制度は、外生ショックや構造変化に対して適応的に反応する自由度を失うからである。市場の強みは、分散した知識を価格というシグナルに圧縮し、継続的に更新する点にある。だが予測可能性を過度に追求する制度は、この更新プロセスを遅延させる。結果として、短期的には安定だが、長期的には誤配分が累積する可能性がある。ここに、ルールの安定性と適応性の間の緊張関係が現れる。

逆に、フィードバックループを最大限に活用する、すなわち制度の裁量性や柔軟性を高めると、系はショックに対して迅速に再調整できる。しかしその場合、主体の期待は分散し、将来の政策や環境に対する不確実性が増大する。合理的無知の論理を拡張すれば、主体は情報収集コストと期待利益の比較に基づいて意思決定するため、不確実性が高まるほど情報投資は歪む。結果として、個々の主体の意思決定はよりノイジーになり、フィードバックループ自体も過剰反応や過小反応を起こしやすくなる。つまり、適応性を高めることは、同時にシステムのボラティリティを増幅する。

このトレードオフに対する基本的な解答は明快である。すなわち、ルールは単純であるべきであり、かつ一般的であるべきだが、具体的結果を固定してはならない。これは貨幣供給ルールに関する議論と同型である。政策当局が結果を最適化しようとするたびに、時間非整合性と期待の攪乱が発生する。ゆえに必要なのは、フィードバックループそのものを操作することではなく、それが機能するための安定した枠組みを提供することである。自動操縦装置としての価格システムが機能するためには、外枠のルールが信頼可能でなければならないが、その内側の調整は分散的プロセスに委ねられるべきである。

したがって、この問題はどちらを最大化するかではなく、どの次元で固定し、どの次元で自由にするかという制度設計の問題に帰着する。予測可能性は、ルールの次元で確保されるべきであり、フィードバックループは、価格と行動の次元で自由に作動させるべきである。この分離が崩れるとき、すなわち政策が結果に介入し始めるとき、予測可能性は名目的にしか存在せず、同時にフィードバックループも歪む。そこではもはや市場は情報処理装置ではなく、政策の副産物を反映する鏡に堕する。

予測可能性は我々がどれだけ未来を縛るかの問題であり、フィードバックループは未来がどれだけ我々を修正するかの問題である。そして効率的な経済秩序とは、この二つの方向の因果を意図的に非対称に設計すること、すなわちルールは硬く、結果は柔らかいという構造を持つことで成立する。これが、道具としての予測可能性と、生態系としてのフィードバックループを同時に満たす方法である。