「未来から来た人物が経済政策に介入した場合、社会はより良い経済成果を達成できるのか」という問題は、一見すると経済学的というよりSF的である。しかし、この問題は本質的には情報、期待形成、制度、そして市場プロセスに関する問題であり、格好の思考実験となる。
ここで想定する未来人には二つの制約がある。
第一に、未来情報をリアルタイムで取得できない。
第二に、特殊な技術や装置を持っていない。
したがって彼は未来から来たという知識を持つだけの主体である。
この設定は重要である。もし未来人が完全な未来情報を持つならば、それは単なる完全予見の仮定であり、経済分析としての意味は薄れる。しかしここではそうではない。未来人の知識は有限で不完全な情報であり、他の主体と同様に意思決定を行う必要がある。
この問題を言い換えるならば次の問いになる。
ある主体が他の主体より長期的な情報を持っている場合、それは市場プロセスより優れた資源配分を実現できるのか。
価格メカニズムと分散知識
核心的命題は、市場価格は分散した知識を統合する情報装置であるという点にある。価格は単なる取引比率ではない。価格は資源の希少性、技術条件、需要構造、そして期待を反映する情報システムである。
価格は少なくとも三つの機能を持つ。
1. 情報の伝達
2. 行動インセンティブの提供
3. 所得分配の決定
この枠組みから見ると、未来人が政策介入を行うためには、次の条件が必要となる。
- 未来人が市場全体の分散情報より優れた知識を持つ
- その知識を政策に変換できる
- 政策が政治過程を通じて歪められない
しかし、基本的にこれらの条件に懐疑的である。
理由は単純である。市場の情報量は個人の情報量を圧倒的に上回るからである。
未来人が知っているのは「未来の出来事の断片」であって、経済主体の嗜好、技術変化、制度進化などすべてを知っているわけではない。市場は何百万もの主体の行動から情報を集約するが、未来人は一個人に過ぎない。
したがって、次の結論が導かれる。
未来人の知識は価格システムより情報的に優れているとは限らない。
合理的期待と未来人の優位性の消失
次に考えるべきは期待形成である。もし未来人が経済政策に影響力を持つなら、他の主体はその存在を学習する。とりわけ合理的期待以降の議論では、経済主体は政策ルールを学習し、行動を調整する主体として理解される。
この枠組みでは、未来人が次のような政策を行ったと仮定する。
- 景気後退の前に財政支出を増やす
- インフレ前に金融引き締めを行う
しかし市場主体がそれを認識すればどうなるか。企業、投資家、消費者は政策の先回り行動を取る。結果として未来人の情報優位は市場に吸収される。
これは金融市場の効率性と同じメカニズムである。金融市場では、優れた情報は価格に即座に反映される。
したがって未来人が存在する世界では、次のプロセスが起こる。
- 未来人の行動が観察される
- 市場がそのルールを学習する
- 期待が調整される
- 未来人の優位性は消滅する
この意味で未来人は一時的な情報トレーダーに過ぎない。
政府介入の知識問題
重要な批判の一つは、政府介入の多くが知識問題を抱えているという点である。
政府は次の情報を正確に知らない。
- 個人の選好
- 技術の将来
- 相対価格の動学
- 市場の調整速度
未来人はこれらの情報を完全には持っていない。したがって彼が政府に助言したとしても、その助言は必然的に不完全となる。
さらに重要なのは、政策が政治制度を通過するときに発生する政治的インセンティブの歪みである。
政策は
- 利益集団
- 官僚
- 選挙インセンティブ
によって変形される。公共選択的視点では、政府は社会厚生最大化装置ではなく、利害主体の競争の場である。
したがって未来人がどれほど優れた助言をしても、政策過程で次のように変形される。
未来人の政策→政治妥協→利益集団の修正→官僚的実装
最終結果は、未来人の意図とは大きく異なる。
政策ルールと制度設計
政策思想の中心は「裁量よりルール」である。金融政策において政府が自由裁量で景気調整を行うことには懐疑的な視点がある。
理由は二つある。
第一に、政策には長いラグがある。
第二に、政策担当者は完全な情報を持たない。
未来人の政策も同じ問題に直面する。未来人が景気後退を知っていたとしても、政策が実際に実行されるまでには
- 認識ラグ
- 決定ラグ
- 実施ラグ
- 効果ラグ
が存在する。その結果、政策はしばしば景気を安定させるのではなく増幅する。このため、次の制度が好ましい。
- 安定的貨幣供給ルール
- 市場価格への依存
- 小さな政府
つまり、未来人のような「賢い政策主体」に依存する制度よりも、制度そのものが安定している方が良いと考える。
唯一の可能性：金融市場での行動
未来人が最も成功する可能性があるのは政策ではなく市場参加者としての行動である。
もし未来人が次のことを知っていれば、
- 将来の技術革新
- 将来の企業成功
- 将来の資源価格
彼は投資家として利益を得ることができる。しかしここでも市場プロセスが働く。
未来人の投資行動は価格を動かす。価格の変化は他の投資家の行動を変える。結果として未来人の情報は市場に拡散し、利益は次第に消滅する。このプロセスは金融市場における裁定取引と同じである。市場は情報を価格に変換し、情報優位を消滅させる。
結論：未来人は市場を改善しない
未来人が市場に介入しても経済は本質的に改善しない。
理由は三つある。
第一に、市場価格は分散情報を統合するため、個人の知識では代替できない。
第二に、合理的期待の形成によって情報優位は市場に吸収される。
第三に、政策は政治制度によって歪められる。
したがって未来人の存在は次のいずれかの結果に帰着する。
1. 市場の一参加者として利益を得る
2. その利益は市場プロセスによって消える
3. 政策介入は政治制度に吸収される
最終的に残るのは、一つの原理である。社会の繁栄は賢い個人ではなく、自由な制度から生まれる。
未来人が必要な社会とは、市場制度が機能していない社会である。しかし、もし市場制度が機能しているならば、未来人の役割はほとんど存在しない。
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